断熱・省エネ基礎知識　　断熱材・工法　断熱材のあらまし　　断熱材性能比較リスト　省エネルギー住宅　省エネ基準について

「省エネルギー住宅」とは

住宅において使用されるエネルギーは、暖冷房、給湯、炊事、冷蔵庫、パソコン、テレビ等の家電製品など、実にさまざまなものがあります。
　なかでも、その大半を占めているのが、暖冷房と給湯のためのエネルギーです。
地球温暖化防止のためにも、この消費量をより少なくするよう、建設省（現国土交通省）では平成１１年３月、これまでの住宅の省エネルギー基準を改正して、新しい基準（次世代省エネルギー基準）を定めました。
　この基準に適うような、室内環境を一定に保ちながら、使用するエネルギー量を少なくできる住宅が、省エネルギー住宅といわれています。

「次世代省エネルギー基準」とは

通称「次世代省エネルギー基準」（以下、次世代省エネ基準）とは、平成１１年３月に改正告示された「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断と基準」及び「同設計及び施工の指針」のことです。
　この基準は、昭和５５年に初めて定められ、平成４年に一度、改正されていたものですが２１世紀の住まいづくりに照準を合わせて、全面的に改正されました。

新しい省エネルギーの基準の必要性

改正のきっかけとなったことがらは、ズバリ「地球温暖化」です。
　地球的規模で起こっているこの温暖化をくい止めるには、今、なんらかの手を打たないといけないという危機意識が世界各国の共通認識としてあり、わが国も協力して対策をとることが強く求められているからです。
　住宅分野では、家庭で消費されているエネルギーの６３％が暖冷房と給湯と言われていますが、住まいの断熱性能を上げることで、これらのエネルギー消費を抑制するのがねらいです。
　二酸化炭素の発生主因である化石燃料をもやして電力や他のエネルギーを得ている割合の多いわが国では、住まいのエネルギー消費を抑えることが二酸化炭素の排出削減につながるのです。

　省エネルギー住宅を歌い文句で自然エネルギー装置を設置したために機械が余分にエネルギーを必要としたり、又はそれらを必要とする一次製造エネルギーが高く、環境負荷が大きい場合が生じた場合は本末転等です。良く考えて設計いたしましょう。

住宅の断熱は、地球温暖化防止に結びつく

家庭で消費される暖冷房エネルギーは、一軒づつではわずかなものかも知れません。
しかし、 “ちりも積もれば山となる”ということわざのように、一軒だけではわずかな量でも、沢山の軒数があつまれば膨大な量になるものです。
　ですから、省エネルギー対策においては、誰でもが採用できる対策であることがポイントになります。
　そこで、根本的にエネルギー漏れのない良質な断熱性能を持った住宅をつくるために、次世代省エネ基準が定められました。
　これによって、今後、省エネルギータイプの住宅への転換が進めば、結果的に地球温暖化防止が大きく前進することになります。
■次世代省エネ基準では、暖冷房消費の約２０％の省エネルギーを目指します。
　平成１１年の省エネ基準の改正にあたっては、暖冷房用のエネルギー消費量を改正前の基準で断熱気密化した場合よりも、全体で２０％削減することを目標として基準値が定められました。
　そのため、従来から厳しい基準が定められていた北海道よりも比較的温暖な地域（例えば日本の人口の８割もが集中している東京、大阪を含むⅢ地域やⅣ地域）において、従来よりも一段階厳しい基準値になっています。
　また、地域における気候の違いも考慮して、県別に定めていた地域区分を市町村単位に改めました。

私たちの地域である飛騨地方は北海道Ⅰに続いて厳しいⅡに改正されています。但し下呂市以南・神岡町以北は美濃地方・富山地方と一緒のⅣです。住宅の省エネ基準はⅡを満たす。断熱計画をしましょう。（自社ウエダ工務店は率先してお客様へ提案しています）

次世代省エネ基準の家のメリット

次世代省エネ基準は、住まいの省エネルギー性を高めるための基準ですが、視野を広げれば「快適さ」「健康的」「省エネルギー」「耐久性」の４つのキーワードで表される、質の高い住まいを建てることが主な目的となっています。
　そのための手段として従来よりも一段と高い断熱気密性が求められているのであり、断熱気密以外にもさまざまな工夫を推奨していることが特徴です。
　つまり住まいづくりの知恵を総結集してより質の高い住環境を実現していこうというものです。

省エネ・断熱を言葉だけを知っているが、基準に基づいて計画ができない業者が少なくありません。

例えば次世代省エネとは何か？基準の地域区分について？省エネを行う場合の断熱について、断熱とはなにか？断熱材の種類と性能・使用方法・断熱材種類のコスト？空気環境？開口部の処理（サッシュでも断熱基準によって数種類ありコストも違ってきます）？

上記の項目の説明、建物の熱損失係数Q値を計算し、設計段階で計画によるコストの明示提示を、出来る、出来ない、あなたはどちらの業者に依頼しますか

（財）建築環境・省エネルギー機構参照